新築一戸建ての費用相場はいくら？内訳やシミュレーション、費用を抑えるコツを紹介

新築一戸建ては、多くの人にとって憧れの住まいです。

しかし、中古住宅に比べて高額なイメージがあり、手が出しづらいと感じている方もいるのではないでしょうか。

実際、新築一戸建ては大きな買い物なので、予算についてしっかり理解していないと「こんなにお金がかかるなんて！」と後悔することになりかねません。

新築一戸建ての購入を検討しているならば、事前に費用相場や内訳について知識を持つことが重要です。

そこで本記事では、地域別の費用相場や内訳、費用を抑えるコツを紹介します。

新築一戸建ての費用相場はいくら？

新築一戸建ての費用相場は、選ぶ住宅の種類や地域によって異なります。

主な住宅の種類は、土地ありの注文住宅、土地なしの注文住宅、建売住宅です。

さらに、地域ごとに土地代や建築費用の相場に違いがあります。

以下は、住宅の種類と地域別の費用相場をまとめた表です。

手持ち金・融資金を基に算出
地域	注文住宅(土地あり)	注文住宅(土地なし)	建売住宅
全国平均	46,090,000万円	37,391,000円	33,864,000円
首都圏	51,313,000万円	40,651,000円	39,411,000円
近畿圏	49,799,000円	40,387,000円	34,988,000円
東海圏	45,585,000円	37,629,000円	28,508,000円
その他地域	40,914,000円	35,078,000円	27,188,000円

費用の決まり方

新築一戸建ての費用は、大きく分けて「土地代」と「建物代」によって決まります。

土地代はエリアや面積によって変動するだけではなく、形状も重要な要素です。

建物代は、坪単価や設備のグレード、デザインなどによって変わります。

以下は、土地代と建物代の決まり方をまとめた表です。

土地代	エリア、面積、利便性、形状
建物代	坪単価、設備のグレード、デザイン、間取り、性能

土地代と建物代を決める要素をしっかり把握すれば、新築一戸建ての購入にかかる総額を、具体的にイメージしやすくなります。

注文住宅と建売住宅の違い

注文住宅と建売住宅には、大きな違いがあります。

注文住宅は、好きな土地に自分の希望に沿って設計してもらう住宅です。

間取りやデザインの自由度が高いですが、その分費用も高くなる傾向があります。

一方で建売住宅は、土地と建物がセットになって販売されます。

ハウスメーカーや工務店が、大きな土地を購入し、似た形状の住宅をまとめて建てるため、価格がリーズナブルです。

完成済みの住宅を販売しているケースが多く、購入後はすぐに移り住めます。

一般的に、注文住宅の方が建売住宅よりも費用がかかります。しかし、自分の理想の住まいを実現したい方にとっては、注文住宅は魅力的な選択肢です。

新築一戸建ての費用の内訳

新築一戸建ての費用は大きく分けて、土地代と建設工事費、諸費用に分類されます。以下で、それぞれの内訳を詳しく解説していきます。

土地代

土地代は、新築一戸建ての購入において大きな割合を占める費用です。

地域や土地の形状、面積によって、土地の金額は大きく変わります。

特に、人口が多い都市部では、土地代が高くなりがちです。

また、地方であっても主要な路線の駅付近や、ショッピングモールなどがあるようなエリアでは、土地代が高くなります。

以下は、土地取得費用の目安を地域別にまとめた表です。

地域	土地取得費
全国平均	14,976,000円
首都圏	22,773,000円
近畿圏	18,508,000円
東海圏	13,194,000円
その他地域	9,153,000円

建設工事費

建設工事費には本体工事費、付帯工事費、設計料が含まれます。以下で、それぞれの内容と割合を解説します。

本体工事費

本体工事費とは、住宅そのものを建てるための工事費用です。

建設工事費全体の70〜80%を占めます。 本体工事費に含まれるのは、土木工事や基礎工事、内装工事などです。

ほかにも、配管や電気設備の設置、断熱材の施工費用も本体工事費に含まれます。

本体工事費は、使用する材料や工法によって変動します。 ハウスメーカーや工務店のウェブサイトなどで見かける坪単価は、本体工事費を床面積で割って算出しているケースが多いです。

付帯工事費

付帯工事費は、住宅そのものの建築以外にかかる工事費です。

建設工事費全体の15〜20%を占めます。 具体的には、庭や駐車場の整備、ガス・水道・電気の引き込みなどが付帯工事費です。

また、土地の造成工事や排水設備の設置なども、付帯工事に含まれます。

付帯工事は、家を建てる環境を整えるために重要です。快適な生活を送るためにも、付帯工事費の予算を十分に確保しておきましょう。

設計料

設計料は、住宅の設計や工事監理にかかる費用です。

建設工事費全体の5〜10%を占めます。 設計料は、建築士やデザイナーによる設計のほか、工事の監理業務も含まれます。

工事監理は、設計図通りに進んでいるかを確認する、注文住宅では特に重要な業務です。

設計料は、ハウスメーカーや設計事務所などによって、相場が異なります。また、本体工事費や付帯工事費と同様に、設計料も面積が広いほど高額です。

諸費用

諸費用は、土地代建設工事費の他にかかる費用です。大きく分けて、住宅購入にかかる費用と住宅ローンにかかる費用があります。

住宅購入の諸費用

住宅購入時には、いくつかの諸費用が発生します。

主な諸費用は印紙税、登記費用、不動産取得税です。

費用	概要	目安金額
印紙税	売買契約書に必要な税金	1万円
不動産取得税	物件購入時に発生する地方税	30万〜100万円
登記費用	所有権移転設定の手続きにかかる費用	5万〜30万円

登記費用は、法務局への登記申請にかかる登録免許税と、司法書士への報酬です。

印紙税は、売買契約書に収入印紙を貼って納めます。

不動産取得税は、不動産の評価額に税率をかけて算出するため、購入する物件によっては高額になる可能性があります。

税率は原則4％ですが、現在は土地と住宅に軽減税率が適用されており、2027年３月31日までは3％です。

住宅ローンの諸費用

住宅ローンを組む際にも、さまざまな諸費用がかかります。融資手数料、ローン保証料、火災保険料などです。

費用	概要	目安金額
融資手数料	金融機関が住宅ローンの貸し出しに対して請求する手数料	一般的には借入金額の約2%～2.2%
ローン保証料	住宅ローンの返済が滞った場合に保証会社が金融機関へ代位弁済するための費用	借入金額1,000万円あたり20万円～30万円程度
火災保険料	住宅を火災や自然災害から守るための保険料	建物の構造や保険期間によるが、5年間一括支払いで約10～45万円程度

融資手数料は、金融機関に対して支払う費用で、ローンの借入金額に基づいて計算されます。

ローン保証料は、万が一返済が困難になった場合に備えて、保証会社に支払う費用です。

融資手数料とローン保証料は、金融機関や借入額によって大きな差があるので、事前に調べておきましょう。

新築一戸建ての費用の支払いに頭金は必要？

頭金は、住宅ローンを組む際に、購入価格の一部を先払いする際の費用を指します。

頭金の目安は、購入する住宅価格の10〜20%です。金融機関によっては、頭金なしでも融資を受けられる住宅ローンを用意しています。

しかし、頭金をある程度準備しておくことで、より有利な金利条件でローンを組めるケースが多いです。

また、頭金を用意することで借入額が減り、毎月の支払い利息も減るので、長期的に見ると総支払額を抑えられます。

一戸建ては、購入時だけではなく購入後にも、さまざまな維持費がかかります。

外壁の塗装や設備の修理といったメンテナンス費用のほか、土地と建物に固定資産税が毎年かかることも、忘れてはいけません。

このように、一戸建ての維持には少なくない費用がかかるので、住宅ローンの総支払額や毎月の負担が抑えられることは、大きなメリットです。

新築一戸建ての費用をシミュレーション

新築一戸建ての費用を具体的に把握するためには、シミュレーションが重要です。

土地代や建設工事費、諸費用を含めた全体の費用をシミュレーションすることで、予算に合ったプランを検討できます。

また、必要な頭金や毎月のローン返済額もシミュレーションし、無理がない資金計画を立てることが重要です。

ここでは、全国平均である3,500万円の新築一戸建てを例に、費用をシミュレーションしてみましょう。

まず、費用の内訳を土地代、建設工事費、諸費用に分けると以下のようになります。

費用	金額
土地代	1,500万円
建設工事費	1,700万円
諸費用	300万円
合計	3,500万円

頭金を10%（350万円）支払うと、残りの3,150万円を金融機関から借り入れることになります。

月々の返済額は、住宅ローンの借入期間や金利に応じて決まります。

【費用別】新築一戸建ての間取りや特徴

新築一戸建ての間取りや設備は、予算によって大きく変わります。

予算に合わせてどのような間取りや設備が選べるのかを理解することは、家づくりの計画において重要です。

ここでは、費用別の特徴を詳しく解説します。

1,000万円台

1,000万円台の新築一戸建ては、シンプルな形状と間取りが特徴です。

外装や内装もシンプルで、設備のグレードは低くなります。

最近は、価格に関わらずおしゃれな住宅が増えているので、デザイン面はあまり気にならないかもしれません。

しかし、浴槽やキッチンのような設備では、2,000万円台以上の住宅との差を感じるでしょう。

デザインのオリジナリティや、設備の機能性を重視しない方にとっては、1,000万円台の新築一戸建ては魅力的な選択となります。

また、家族の人数が少なく、広さよりも費用を重視したい方にも、ぴったりな価格帯です。

2,000万円台

2,000万円台の新築一戸建ては、シンプルな設計を基盤としつつも、ちょっとしたこだわりを加えられます。

1,000万円台の新築一戸建てよりも、設備やデザインの選択肢が増え、理想に近い家づくりが可能です。

外壁や床材、設備などは、標準仕様となります。標準仕様とは、ハウスメーカーや工務店が独自に定めた、基本的なプランのことです。

一般的なグレードの建材や設備が使用されますが、オプション仕様でカスタマイズもできます。

オプション仕様を選択すると追加料金がかかるので、すべてにこだわりすぎると、予算を超えてしまうかもしれません。

2,000万円台の新築一戸建てでは、どこに重点を置くかを見極めることが重要です。

3,000万円台

3,000万円台の新築一戸建ては、標準的な価格帯であり、過不足なく住みやすい空間が実現できます。

設備や間取りも標準的で、理想のすべてを詰め込むことは難しいかもしれません。

しかし、予算を4,000万円弱まで増やすことで、より自由なデザインや設備の追加が可能となります。

例えば、グレードが高めのキッチンを選んだり、断熱性能をアップさせたりすることは可能です。

3,000万円台の新築一戸建ては、コストパフォーマンスと質のバランスが取れた家づくりが実現できるでしょう。

4,000万円以上

4,000万円以上の新築一戸建てになると、選択肢が飛躍的に広がり、自分たちの理想を形にできます。

外観・内装のデザインはもちろん、間取りも自由に決められます。

最新のシステムキッチンや、セキュリティ性能が高いスマートキーといった設備も導入できるでしょう。

5,000万円を超えると、邸宅のような贅沢な住まいも実現可能です。

住宅のデザインにこだわりがある方、性能にこだわりたい方は、4,000万円以上の予算を検討するといいでしょう。

新築一戸建ての費用を抑える3つの方法

無理がない範囲で理想の住まいを実現するためには、費用を抑える方法を知っておくことが大切です。

費用を抑える具体的な方法は、3つあります。

以下では、新築一戸建ての費用を抑える3つの方法について、詳しく解説します。

1.補助金や優遇措置を活用する

補助金や優遇措置を活用することで、新築一戸建ての費用を大幅に抑えることが可能です。

特定の条件を満たすと、国や自治体からの補助金や住宅ローン減税、エコ住宅支援金など、様々な優遇措置を受けられる場合があります。

特に、子育て世帯や省エネ性能が高い住宅を建てる場合は、手厚いサポートが提供されることが多いです。

補助金名	補助金額
不動産取得税の特別措置	・住宅を取得した際の不動産取得税が税率4%から3％に軽減 ・新築住宅は課税標準から1,200万円を控除
住宅ローン減税	・長期優良住宅と低炭素住宅は最長13年間、最大35万円の控除 ・ZEH水準の省エネ住宅は最長13年間、最大31.5万円の控除 ＿省エネ基準適合住宅は最長13年間、最大28万円の控除
子育てエコホーム支援事業	・長期優良住宅1戸につき100万円補助 ・ZEH水準住宅1戸につき80万円補助

上記は、補助金や優遇措置の一例です。他にもさまざまな制度がありますし、自治体も独自の補助金や優遇措置を用意しています。

補助金や優遇措置を受けるには、さまざまな要件が設定されているので、利用できるか確認しておきましょう。

2.優先順位をつける

家づくりでは、どこにこだわりを持ち、どこを妥協するかを明確にすることが成功のカギです。

すべてにこだわると、予算を大幅に超える可能性があるため、あらかじめ重要なポイントを絞っておきましょう。

立地やデザイン、広さなどの要素に優先順位をつけることで、予算内で最大限の満足度を得られます。

例えば、料理が好きな方であれば、キッチンの設備や建材に予算をかけるのがおすすめです。

家族が多いなら、間取りや広さを優先する方がいいかもしれません。

3.間取りをシンプルにする

間取りが複雑になると、建設費用が高くなります。

そのため、できるだけシンプルな間取りを採用することが、コストを抑えるためのポイントです。

特に、トイレやお風呂などの水回りを一箇所にまとめることで、配管や設備の設置コストを抑えられます。

さらに、シンプルな設計はメンテナンスにかかるコストが低く、長期的な費用削減にも効果的です。

壁紙や床材を張り替えるときにも、費用を安く抑えられます。

新築一戸建ての費用相場から自分たちに合った家を建てよう

新築一戸建ての費用相場は、地域や選ぶ設備、間取りの複雑さによって大きく異なります。

事前にシミュレーションを行い、優先順位を決めておくことで、自分たちに最適な家づくりが可能です。

また、補助金や優遇措置を活用することで、新築一戸建てにかかる費用を抑えられます。

計画的に情報を収集し、自分たちの希望と予算に合わせて家づくりを進めましょう。

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