新築に太陽光発電は必要？メリット・デメリットや費用、補助金の有無を紹介

太陽光発電は、地球温暖化対策の一環として導入が推奨され、20年近くが経過しました。

技術の進化とともに、太陽光発電の設置費用は年々低下し、一般家庭でも導入されています。

とはいえ、太陽光発電の初期費用は高額なため、導入を悩む方も多いかもしれません。

本記事では、太陽光発電のメリット・デメリットや導入にかかる費用、設置の流れについても詳しく解説します。

これから太陽光発電を検討している方にとって、設置するかの判断に役立つ情報ですので、ぜひ最後までご覧ください。

新築に太陽光発電は必要？つけるべきか設置率から解説

新築住宅に、太陽光発電を設置するか迷っている方は多いでしょう。結論として、太陽光発電をつけることによるメリットは大きいですが、必ずしもすべての家庭にとって必要というわけではありません。

太陽光発電の設置により、電気代の節約や売電収入が得られるなど、設置のメリットは多岐にわたります。ただし、導入にかかる費用や地域の環境条件についての考慮が必要です。設置率から太陽光発電をつけるべきか考えてみましょう。

設置率を参考にすると、2011年〜2015年に建てられた戸建住宅の太陽光発電設置率は30.5％でした。2016年以降に建てられた戸建住宅では22.2％と、設置率は減少傾向にあります。しかし、長期的なエネルギーコスト削減や環境保護を意識する方にとっては、魅力的な選択肢であることも間違いありません。

出典：太陽光発電システムについて｜環境省

一部の地域では設置が義務化される予定

一部の地域では、太陽光発電の設置が法律によって義務化される動きが見られます。東京都では2025年4月からの、新築住宅に対する太陽光発電の設置義務化が、既に決定済みです。

また、京都府や神奈川県川崎市でも、同様の義務化に向けた検討が進められています。太陽光発電の設置義務化の背景には、持続可能なエネルギーの利用を促進し、温室効果ガスの排出削減を目指す国の取り組みがあります。

今後は地域が拡大され、全国で太陽光発電の設置義務化が進む可能性も、ゼロではありません。地域ごとの政策は定期的に確認し、対応できる準備をしておくことが重要です。

新築に太陽光発電はいらない？設置する5つのメリット

新築に太陽光発電を設置することで得られるメリットはさまざまです。ここでは、特に重要な5つのメリットを解説します。

「太陽光発電はいらない」と思っている方も、これらのメリットを知ることで、再考するきっかけになるかもしれません。

売電収入を得られる

太陽光発電でつくった電気は、自家消費するだけでなく、余剰分を電力会社に売ることも可能です。固定価格買取制度では、10kW未満の太陽光発電システムの場合、売電価格が10年間固定されるため、安定した収入源を確保できます。

太陽光発電の初期費用や維持費を回収するのに必要な期間は、10年が目安です。固定価格買取制度によって、買取価格が安定している間に、十分な利益を得られるでしょう。

	10kW未満	10kW以上 50kW未満 (屋根設置)	50kW以上 (屋根設置)	10kW以上50kW未満※3
2023年度（10月～3月）	16円	12円	12円	10円
2024年度	16円	12円	12円	10円
2025年度	15円	11.5円	11.5円	10円

参考：買取価格・期間等（2024年度以降）｜資源エネルギー庁

※FIT制度は調達価格、入札制度適用区分を除いたFIP制度は基準価格、入札制度適用区分は上限価格。2024年度以降の調達価格は、FIT認定事業者が課税事業者の場合は、当該価格に消費税を加えた額とする。FIT認定業者が免税事業者であれば、当該価格に消費税を含む。2023年度までは、当該価格に消費税を加えた額が調達価格（太陽光10kW未満を除く）である。2024年度以降の調達価格・基準価格（同年度以降に新規認定を取得した場合に限る）は、最大受電電力が10kW以上の場合、当該価格に発電側課金相当額を加えた額。
※10kW以上50kW未満の事業用太陽光発電のFIT新規認定には、自家消費型の地域活用要件を設定する。営農型太陽光は、3年超の農地転用許可が認められる場合、自家消費を行わない案件でも、災害時の活用が可能ならFIT制度の新規認定対象。

災害時の非常用電源になる

日本は自然災害が多く、台風や地震などによって停電が発生することがあります。

太陽光発電を設置している場合、発電している限りは自宅で電力を使用でき、災害時の非常用電源として活用できることはメリットです。

長期的な停電が発生した際にも、太陽光発電があれば、冷蔵庫やスマートフォンの充電、照明など、日常的な電力需要をカバーできます。太陽光発電を設置することで得られる安心感は、非常に大きいです。

電気代を節約できる

近年、ウクライナ情勢や円安の影響によって、電気代が急激に上昇しています。普段の生活で節電を心がけていても、なかなか効果が見えにくい場合もあるでしょう。

そこで、太陽光発電を導入して電気を自家消費することで、電力会社から購入する電力を減らせます。太陽光発電と共に蓄電器も設置すれば、日中に発電した電気を貯蔵できるので、夜間の自家消費も可能です。

特に、オール電化住宅を作る方や電気自動車を所有している方は、太陽光発電によって大幅な電気代の節約が期待できます。

設置工事費を抑えられる

新築時に太陽光発電を導入することで、低金利の住宅ローンを利用できる場合があります。

また、太陽光発電の設置工事費は、建物本体の工事費とまとめて住宅ローンを利用できる点もメリットです。

太陽光発電を後付けで設置する場合は、屋根の補強や追加の配線工事が必要になあり、費用が増える可能性があります。

新築時に太陽光発電を導入することで、住宅購入と太陽光発電の設置にかかる総費用を、抑えられるでしょう。

環境への負担を軽減できる

燃料として石炭や石油などを使用する火力発電に比べ、太陽光発電はクリーンで持続可能なエネルギー源です。

太陽光発電は、発電時にCO2を排出しないため、環境にやさしいエネルギーとして注目されています。

特に環境に配慮したライフスタイルを意識している方にとって、太陽光発電は魅力的な選択肢です。

家庭のエネルギー使用を自給自足に近づけられ、家計だけではなく地球にも優しいライフスタイルを実現できます。

後悔する？新築に太陽光発電を設置する3つのデメリット

太陽光発電には多くのメリットがある一方で、デメリットも存在します。設置を検討する際には、以下の3つのデメリットを理解し、後悔しない選択をすることが大切です。

天候によって発電量が変わる

太陽光発電は、天候によって発電量が大きく左右される点がデメリットです。

晴れの日には効率的に発電できるものの、雨や曇りの日には発電量が著しく減少するため、太陽光発電飲みでの安定した電力供給は難しいでしょう。

特に、年間を通じて日照時間が短い地域では、発電量が期待通りにならないかもしれません。

そのため、太陽光発電導入前に、地域の気候条件を十分に確認する必要があります。

また、蓄電池を併用することで、天候による発電量の変動を緩和することが可能ですが、追加の費用がかかる点は考慮すべきです。

パネルが故障する場合もある

太陽光パネルは屋外に設置するため、天候や外的要因によって破損するリスクがあります。

例えば、台風や大雪、強風による飛来物でパネルが破損したり、鳥類の糞や巣作りが原因で性能が低下したりするかもしれません。

太陽光パネルを屋根の上に設置する場合、パネルの状態を常に確認することは難しく、故障に気づくのが遅れる場合もあります。

故障した場合、発電効率が大きく低下するだけでなく、修理や交換が必要になるため、定期的な点検やメンテナンスが重要です。

設置やメンテナンスに費用がかかる

太陽光発電を設置する際には、初期費用だけでなく、メンテナンス費用がかかることも念頭においておきましょう。

メンテナンスを怠ると発電効率が低下することがあり、結果的に長期的なコストパフォーマンスが悪化する可能性があります。

具体的には、パネルやシステムの定期点検、清掃、修理などが必要です。

定期点検は4年に1回、清掃は年に1〜2回の頻度が推奨されています。メンテナンス費用は、地域や業者によっても異なるので、事前に確認しておくといいでしょう。

新築に太陽光発電を設置する費用相場はいくら？

新築に太陽光発電を導入する際には、初期費用や維持費用がどれくらいかかるのかを把握しておくことが重要です。ここでは、具体的な費用相場について解説します。

初期費用

太陽光発電システムを導入する際は、発電量によって初期費用が大きく変わります。

経済産業省の調査によると、1kWあたりの本体価格は平均25.9万円です。

一般的な家庭の場合、3〜5kWのシステムが目安とされています。

したがって、家庭での太陽光発電の導入費用は、77万円〜130万円が目安です。

一見、初期費用は高額に感じられるかもしれません。

しかし、太陽光発電システムの耐用年数は30年とされており、長期的に使用すれば元を取ることが可能です。また、売電収入や電気代の節約によって、導入後10〜15年ほどで費用を回収できる可能性も十分にあります。

参考：令和5年度以降の調達価格等に関する意見｜経済産業

メンテナンス・維持費

太陽光発電システムの維持費として、定期点検や清掃の費用が発生します。定期点検の費用相場は、2万円前後です。

清掃費用はパネル1枚につき500〜1,000円、加えて基本料金がかかります。

また、パネルの故障や劣化に伴う修理費用が発生する場合もあるため、予備費用を考慮しておくことも大切です。

定期的なメンテナンスを怠ると、発電効率が低下するだけでなく、システム全体の修理が必要になることもあるため、計画的に取り組みましょう。

新築に太陽光発電を設置する流れ

太陽光発電を新築時に導入するための手順は、5つのステップに分かれます。具体的な流れは、以下のとおりです。

太陽光発電設置で補助金は受け取れない！

太陽光発電の導入のみでは、補助金制度を活用することができません。

しかし、付随するそのほかの補助金制度がありますので解説させていただきます。

国からの補助金

国からの補助金としては、住宅用太陽光発電そのものに対する補助金はありません。しかし、関連する補助金としてZEHに対する支援があります。

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）支援事業で、太陽光発電を含む省エネ住宅は、補助金を受けられる可能性があります。

ZEH支援事業では、条件を満たせば、100万円以上の補助が受けられることもあり、太陽光発電の設置費用を大幅に軽減できるでしょう。

補助金名	補助対象	補助額
ZEH支援事業	・ZEH ・ZEH＋ ・Nearly ZEH （寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る） ・Nearly ZEH＋（寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る） ・ZEH Oriented （都市部狭小地の二階建以上及び多雪地域に限る）	55〜100万円／戸 ※蓄電システムを設置する場合は（定置型） 2万円/kWh、補助対象経費の1/3又20万円のいずれか低い額を加算。

参考：2021年の経済産業省と環境省のZEH補助金について｜経済産業省令和5年度補正･令和6年度当初予算 V2H充放電設備の導入補助金 ご案内｜一般社団法人家庭・業務産業用蓄電システム導入支援事業｜一般社団法人 環境共創イニシアチブ

自治体からの補助金

地域によっては、独自の補助金制度を設けている自治体もあります。

愛知県では愛知県住宅用地球温暖化対策設備導入促進費補助金を実施中です。

参考：愛知県住宅用地球温暖化対策設備導入促進費補助金（市町村との協調補助） – 愛知県

新築の太陽光発電設置で後悔しないためのポイント

太陽光発電を新築時に導入する際には、後悔しないためのポイントを押さえることが大切です。ここでは、特に注意すべき3つのポイントについて解説します。

発電量が伸びやすい形状にする

太陽光パネルを設置する際、屋根の形状や日照条件を考慮しないと、思ったような発電量が得られない可能性があります。

パネルの設置位置や角度、面積を適切に計画することで、最大限の発電効率を引き出せます。

また、日射条件に影響を与える周囲の建物や木々の影響を考慮し、将来的にも安定した発電ができるように、設置場所を選定することが大切です。

サポート体制を確認する

太陽光発電の設置業者やメーカーによって、メンテナンスやアフターサービスの充実度が異なります。

サポートが手薄な業者を選ぶと、トラブルが発生した際に対応が遅れる心配があるため、信頼性が高い業者を選びましょう。

特に、定期的な点検や故障時の対応がスムーズに行われるかは、重要なチェックポイントです。専用の問い合わせ窓口があり、サポート体制が整っていれば、長期的に安心して利用できます。

発電量や売電価格をシミュレーションする

太陽光発電を導入する際は、実際にどれくらいの発電量が得られ、売電収入がどのくらいになりそうか、事前にシミュレーションするのがおすすめです。

発電量は地域や気象条件によって異なり、売電価格も将来的に変動する可能性があります。

リスクを十分に考慮したうえで、導入を検討しましょう。

また、シミュレーションすることで、初期費用の回収期間を明確に把握でき、長期的な収支のプランを立てやすくなります。

発電量の最適化や自家消費のバランスを考慮する際にも役立ち、効率的に費用を回収できる可能性が高まります。

新築時以外に太陽光発電を設置するタイミング

太陽光発電は新築時だけでなく、後付けでも設置することが可能です。

しかし、後付けするタイミングやメリット・デメリットについても十分に理解しておく必要があります。

ここでは、後付け設置に適したタイミングやポイントについて解説します。 表3

検討のタイミング	メリット	デメリット
住宅ローンが落ち着いたとき	経済的な負担が軽減された後に導入することで、無理なく設備を設置できる。	太陽光発電の導入時期が遅れると、その分だけ電力コスト削減の恩恵が得られない。
電力料金が高騰しそうなとき	電力料金が上昇する前に導入すれば、将来的なエネルギーコストを抑えられ、自家消費で節約効果が期待できる。	準備に時間をかけられず、ゆっくり業者を比較検討できない。
設備の進化や補助金の拡充を待つ	より安価で高効率なシステムや補助金制度を利用できる可能性がある。	補助金が拡充されたり、最新機器が販売されたりする時期は分からないため、導入が先延ばしになるリスクがある。

太陽光発電の特徴から新築に設置すべきか判断しよう

太陽光発電は、エコなエネルギー源として注目されています。環境に優しいだけではなく、電気代削減できること、売電収入を得られることがメリットです。

しかし一方で、設置費用やメンテナンス、天候による発電量の変動といったデメリットも存在します。

新築時に太陽光発電を導入するかどうかを決める際には、費用対効果や生活スタイル、長期的な電気代の削減効果を考慮することが大切です。

具体的な費用については、太陽光発電に詳しい専門業者やハウスメーカーに相談するのがおすすめです。

フジケンでは、お客さまのニーズに合った太陽光発電の導入をサポートしています。愛知県で住宅の購入を検討されている方、ぜひお気軽にお問い合わせください。