家を買う前にまずやることは？購入の流れ10ステップや注意点を解説

家を購入する際には、まずさまざまな物件の種類について知ることが大切です。家には、大きく分けて「新築戸建て」「新築マンション」「中古戸建て」「中古マンション」「土地」といった種類があります。それぞれ特徴やメリット・デメリット、向いている人が異なるため、情報収集は欠かせません。

例えば、自由な設計を求めるなら注文住宅、入居までの手軽さを重視するなら建売住宅、都心部の便利な暮らしを選ぶならマンション、といったように、自身のライフスタイルに合わせて選択肢を絞り込んでいきます。物件の種類と向いている人の特徴を以下の表にまとめました。

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家を買う前に、まずは毎月安定して無理なく支払える予算を明確に決めましょう。住宅ローンを組む際に重要な指標となるのが「返済負担率（返済比率）」です。返済負担率とは、年収に対する年間返済額の割合のことで、一般的には20〜25%が無理なく返済できる目安といわれています。手取り収入の25%を目安にすると、より安心して返済できるでしょう。

住宅金融支援機構の「2024年度 フラット35利用者調査」によると、物件ごとの平均購入費用は以下のとおりです。

注文住宅とマンションは、平均購入費用が高い傾向にあります。購入者の世帯年収も、他の物件種類に比べて高水準です。

なお、愛知県における戸建ての平均購入費用は、全国平均と比べて大きな差はありません。マンションと中古マンションについては、全国平均よりやや手頃な価格で購入できている人が多いようです。

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物件の情報収集と予算設定が済んだら、次は希望条件を明確化し、優先順位をつけます。理想の家を漠然とイメージするだけでなく、立地や間取り、駅からの距離、周辺環境といった具体的な条件をリストアップしましょう。

家族全員の意見をすべて満たすことは、現実的に難しいかもしれません。そこで、家族で話し合い「これだけは譲れない」という絶対条件と「できれば欲しい」という希望条件に分けることが大切です。希望条件に優先順位をつけることで、物件探しがスムーズに進み、本当に必要な家を見つけやすくなります。

家を購入する際には、物件価格以外にもさまざまな費用がかかるため、綿密な資金計画を立てることが重要です。例えば、不動産会社の仲介手数料や登記費用、印紙税などの諸費用がかかります。さらに、不動産取得税や火災保険料、引越し費用なども予算に含めましょう。

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これらの諸費用は、一般的に物件価格の5〜10%程度かかるといわれています。自己資金としていくら用意できるか、住宅ローンをいくら借りるか、そして毎月の返済額はどのくらいになるかなど、全体像を把握したうえで、無理のない資金計画を立てましょう。必要に応じて、不動産会社や金融機関のシミュレーションを活用するのもおすすめです。

家づくりの成功は、信頼できる不動産会社を見つけられるかにかかっているといっても過言ではありません。インターネットで情報を探したり、知人からの紹介を受けたりして、複数の不動産会社を比較・検討しましょう。

不動産会社の担当者は、家づくりのパートナーとして、頻繁にコミュニケーションをとることになります。実績や専門性だけではなく、こちらの話に耳を傾けてくれるか、質問に丁寧に答えてくれるかといった、担当者の人柄や信頼性も確認することが大切です。

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新築マンション

　新築戸建て

気になる物件が見つかったら、必ず現地に足を運び、自分の目で確かめましょう。図面や写真だけではわからない日当たり、風通し、周辺の騒音、近所の雰囲気など、実際に生活したときのイメージを具体的に感じ取ることが大切です。

建売住宅か注文住宅か迷っている場合は、両方のモデルハウスや完成見学会を訪れてみることをおすすめします。複数の物件を見学し、家族の希望条件を最も満たしてくれる「理想の家」が見つかったら、不動産会社を通じて購入を申し込みます。購入申し込みを行うことで、他の入居希望者がその物件に購入を申し込めなくなります。

購入申し込みと同時に、住宅ローンの事前審査を受けます。家を購入する際は、一括で支払わず住宅ローンを組んで購入するのが一般的です。住宅ローンを組むにあたって、金融機関に融資の可否と借入可能額を判断してもらう必要があります。

住宅ローンは、都市銀行や地方銀行、信用金庫などが用意しており、さまざまな選択肢があります。また、金利タイプも変動金利や固定金利など多種多様です。金利や手数料、保証内容などを比較し、自分たちのライフプランに合った住宅ローンを選びましょう。

事前審査を通過し、購入の意志が固まったら、売主と「不動産売買契約」を結びます。不動産売買契約の締結時には、必ず宅地建物取引士から「重要事項説明」を受けるので、内容をよく確認しましょう。

重要事項説明書には、物件の権利関係、法令上の制限、契約解除の条件など、重要な情報が記載されています。疑問点があればその場で質問し、納得したうえで契約に臨みましょう。なお、契約時には、契約成立の証拠として物件価格の一部を「手付金」として支払うのが一般的です。

売買契約を結んだら、いよいよ住宅ローンの本審査に進みます。売買契約前に申し込む事前審査は、簡易的な審査です。本審査では、金融機関がより詳細な情報をもとに返済能力を厳しく審査します。

審査では、収入や勤務先、勤続年数といった返済能力はもちろん、購入する物件の担保価値、そして健康状態など、さまざまな項目が細かくチェックされます。必要書類を漏れなく準備し、スムーズに手続きを進められるようにしましょう。

住宅ローンの本審査を通過し、融資が実行されたら、いよいよ物件の引き渡しです。引き渡し日には、物件の鍵や不動産の所有権を移転する手続きなどを行います。これらの手続きをもって、物件は正式に買主の所有物となります。

物件の引き渡し時には、本人確認書類、印鑑証明書、住民票、住宅ローン契約書など、多くの書類が必要です。当日に慌てることがないよう、事前に不動産会社や司法書士と協力して、必要な書類をリストアップし、準備しておきましょう。