3人家族の生活費は平均いくら？収入別シミュレーションや節約方法を解説

家族が増えて新しい生活をスタートする際、最も気になるのが「毎月どのくらいの生活費が必要か」という点です。3人家族の生活費は、子どもの成長に伴って教育費や食費などが大きく変動します。また、将来に備えた貯蓄も考える必要があり、生活費がいくら必要なのか、見通しを立てるのが難しいと感じるかもしれません。

本記事では、3人家族の平均的な生活費や内訳、子どもの年齢ごとの費用について詳しく解説します。さらに、収入別のシミュレーションや、生活費に余裕を持たせるための具体的な節約方法もご紹介します。この記事を読めば、ご自身の家計状況を把握し、無理のないマイホーム計画を立てるためのヒントが見つかるでしょう。

3人家族の生活費は平均いくら？

総務省が2024年に実施した家計調査によると、3人家族の1ヶ月の生活費の平均は約31万円です。これは、住居費から食費、教育費、娯楽費まで、すべての支出を合算した金額となっています。以下に、3人家族の生活費の内訳をまとめました。

費目	平均支出額（1ヶ月）
食費	87,876円
住居費	19,278円
光熱・水道費	24,340円
家具・家事用品	13,302円
被服および履物	9,970円
保健医療	15,604円
交通・通信	42,780円
教育	12,216円
教養・娯楽	28,045円
その他	56,684円
合計	310,096円

生活費の内訳を見ると、食費が最も大きな割合を占めていることがわかります。また、交通・通信費や教養・娯楽費も、支出の大部分を占めています。その他の費用は、理容室に行く費用や交際費などです。

参照：総務省2024年家計調査｜e-Stat

【エリア別】三人暮らしの家賃相場

さきほどの表では、持ち家のローンを完済した方も含まれている可能性があり、20・30代の子持ち三人家族の感覚とは乖離がありそうです。賃貸マンションや賃貸アパートの家賃相場はいくらでしょうか。三人暮らしが必要とする部屋の広さをファミリー向きの50㎡～70㎡クラスとして考えてみましょう。

賃貸マンションの場合

賃貸マンションの家賃相場になります。兵庫県神戸市以外のエリアでは前年同期比で家賃が上昇していました。※2025年8月時点

エリア	家賃相場
北海道札幌市	96,741円
宮城県仙台市	97,224円
埼玉県	115,397円
千葉県	116,952円
東京23区	247,375円
東京都下	131,438円
神奈川県	134,206円
愛知県名古屋市	100,056円
京都府京都市	122,645円
大阪府大阪市	154,862円
兵庫県神戸市	90,422円
広島県広島市	84,280円
福岡県福岡市	126,687円

参照：アットホーム調べ 「家賃動向 全国主要都市の『賃貸マンション・アパート』募集家賃動向（2025年8月）」

賃貸アパートの場合

賃貸アパートの家賃相場です。マンションよりも賃料を抑えられるアパ―トですが、集計されたデータではどのエリアでも前年同期比で家賃が値上がりしています。※2025年8月時点

エリア	家賃相場
北海道札幌市	64,355円
宮城県仙台市	76,047円
埼玉県	89,845円
千葉県	89,835円
東京23区	165,485円
東京都下	110,001円
神奈川県	102,099円
愛知県名古屋市	83,984円
京都府京都市	113,843円
大阪府大阪市	127,537円
兵庫県神戸市	89,811円
広島県広島市	75,897円
福岡県福岡市	93,512円

参照：アットホーム調べ 「家賃動向 全国主要都市の『賃貸マンション・アパート』募集家賃動向（2025年8月）」

【子どもの年齢別】3人家族の生活費

子どもの成長とともに、必要な費用は変化します。「インターネットによる子育て費用に関する調査 （2021年）」を参考に、子ども1人あたりにかかる年間費用をまとめました。

年齢	年間合計
0歳	931,246円
1〜2歳	910,378円
3〜4歳	1,118,847円
5〜6歳	1,187,383円
小学校	1,159,932円
中学校	1,557,065円

0歳の支出で1番多いのは生活用品費、そして子どものための預貯金・保険です。1歳〜6歳になると、保育料と食費がどんどん増えていきます。

小学校に上がると、学校教育費がかかるものの保育料の負担が大幅に減り、家計にゆとりが生まれる時期です。一方で、塾や習い事といった学校外での教育費・活動費、お小遣いによる支出が増えます。中学生になると、学校教育費と学校外での教育費、食費がグッと増え、子育て費用は小学生のときよりも年間で約40万円ほど高くなります。

このように、食費や教育関連の費用は、子どもが大きくなるにつれて増加傾向です。子どもの将来のためには、計画的に貯蓄を始めるといいでしょう。

参照：インターネットによる子育て費用に関する調査報告書（平成22年3月）｜内閣府政策統括官

出産後1年間でかかる費用

出産費用の目安は約50万円です。ただし、病院や出産方法によって、出産費用は大きく異なります。自治体から、妊娠・出産時に助成金や手当がもらえるケースがあるので、ホームページなどを確認し、利用できる制度を事前に調べておきましょう。

なお、出産後1年間、0歳児の子育てにかかる費用は、平均で約93万円といわれています。内訳は以下の通りです。

費目	費用目安
食費	111,126円
生活用品	222,491円
衣類	88,513円
保育費	51,453円
お祝い行事など	159,354円
子どものための保険・預貯金	221,193円
レジャーなど	53,375円

特に初めての子育てでは、想定以上に費用がかさむケースが多いため、出産前からある程度の貯蓄を確保しておくことが安心につながります。また、安く購入できるお店をチェックしておいたり、セールを利用したり、支出を抑える工夫をするといいでしょう。

参考：インターネットによる子育て費用に関する調査報告書（平成22年3月）｜内閣府政策統括官

3人家族の理想的な生活費の内訳

理想的な生活費の配分を意識しておくことで、将来に備えながら安心して生活できます。以下に、一般的に理想的とされる、3人家族の生活費の割合をまとめました。

費目	理想の割合
住居費	25%
食費	15%
光熱・水道費	6%
通信費	5%
日用品	3%
教育費	3%
交通費	5%
保険料	3%
おこづかい	5%
教養・娯楽費	5%
その他	5%
貯蓄	20%

住居費は、収入に占める割合が大きいため、25％を超えないように注意しましょう。住居費の次に大きな割合を占めているのが、貯蓄です。収入の20％を毎月貯蓄するのは簡単ではありません。しかし、今から貯蓄しておくことで、子どもの教育費や老後資金の不安を軽減できます。

ただし、上記の内訳はあくまで目安です。ご自身の家庭の状況やライフスタイルに合わせて、調整しましょう。

【収入別】3人家族の生活費シミュレーション

収入によって、生活費の配分は大きく変わります。ここでは手取り15万円・20万円・30万円のケースに加え、共働き世帯の手取り40万円・50万円のケースも紹介し、具体的な3人家族の生活費のシミュレーションを紹介します。

手取り15万円のシミュレーション

住居費	37,500円
食費	22,500円
光熱・水道費	9,000円
通信費	7,500円
日用品	4,500円
教育費	4,500円
交通費	7,500円
保険料	4,500円
おこづかい	7,500円
教養・娯楽費	7,500円
その他	7,500円
貯蓄	30,000円

手取り15万円で理想の割合を維持するためには、毎月の生活費を厳しく管理する必要があります。

食費は2万2,500円と、非常に低く抑えなければいけません。自炊を徹底し、業務用スーパーや特売日などを活用して食材費を抑えましょう。

また、上記のシミュレーションでは、冠婚葬祭や医療費などの突発的な支出を想定していません。そのため、実際には貯蓄するのは難しいでしょう。

手取り20万円のシミュレーション

住居費	50,000円
食費	30,000円
光熱・水道費	12,000円
通信費	10,000円
日用品	6,000円
教育費	6,000円
交通費	10,000円
保険料	6,000円
おこづかい	10,000円
教養・娯楽費	10,000円
その他	10,000円
貯蓄	40,000円

手取り20万円でも、生活水準を上げすぎず、堅実な支出管理を意識することが大切です。食費は4万5,000円と、自炊中心の生活を続ける必要があります。そんな中でも、やりくりを工夫すれば、ときどき外食もできるでしょう。

おこづかいや教養・娯楽費も増え、趣味などを楽しむことも可能です。このように、節約を心がければ、ある程度余裕がある生活を送れます。

手取り30万円のシミュレーション

住居費	75,000円
食費	45,000円
光熱・水道費	18,000円
通信費	15,000円
日用品	9,000円
教育費	9,000円
交通費	15,000円
保険料	9,000円
おこづかい	15,000円
教養・娯楽費	15,000円
その他	15,000円
貯蓄	60,000円

手取り30万円の場合、比較的余裕のある生活を送れます。将来の大きな出費に備え、計画的な貯蓄を始めましょう。

貯蓄に6万円を回せば、子どもの教育資金やマイホームの頭金なども準備しやすくなります。さらに、NISAやiDeCoなどを活用して中長期的な資産形成に取り組めば、将来の安心感も高まります。

手取り40万円（共働き）のシミュレーション

共働きの場合、世帯収入が増える分、より幅広い選択肢が生まれます。家事分担や育児のサポートなども考慮し、ゆとりのある生活をシミュレーションしてみましょう。

住居費	75,000円
食費	45,000円
光熱・水道費	18,000円
通信費	15,000円
日用品	9,000円
教育費	9,000円
交通費	15,000円
保険料	9,000円
おこづかい	15,000円
教養・娯楽費	15,000円
その他	15,000円
貯蓄	60,000円

手取り40万円の共働き世帯では、住居費や食費に比較的余裕を持たせることができます。外食の機会を増やしたり、休日のレジャーを楽しんだりすることも可能です。教育費に厚めに配分することで、子どもの習い事や学習塾など、教育への投資も視野に入れられます。また、夫婦それぞれのおこづかいを確保することで、個人の趣味や交際費にも充てられます。

手取り50万円（共働き）のシミュレーション

手取り50万円の共働き世帯では、さらに生活の選択肢が広がり、将来に向けた資産形成を加速させることも可能です。

住居費	125,000円
食費	75,000円
光熱・水道費	30,000円
通信費	25,000円
日用品	15,000円
教育費	30,000円（私立学校や高等教育費の積み立てなど）
交通費	25,000円
保険料	15,000円
おこづかい	40,000円（夫婦それぞれ2万円）
教養・娯楽費	30,000円
その他	25,000円
貯蓄	80,000円
夫婦の共同資産形成	20,000円（NISAやiDeCo、不動産投資など）

手取り50万円の共働き世帯は、かなり経済的に安定した生活を送ることができます。住居費をより広い物件や便利な立地に充てたり、食費をオーガニック食材や外食に惜しみなく使ったりすることも可能です。教育費はさらに手厚くすることができ、私立学校への進学や、子どもの海外留学資金の積み立てなども現実的になります。

貯蓄や資産形成も手厚く行えるため、老後資金の準備だけでなく、セカンドハウスの購入や早期リタイアなども視野に入れることができるでしょう。家事代行サービスやベビーシッターなどを活用し、夫婦の時間を確保することも可能です。

共働き世帯が生活費を考える上での6つのポイント

共働きの場合、二人の収入から支出を考えます。予めお金を使う上でのルールを決めたり目標を設定した方がいいでしょう。

3人家族の生活費に余裕を持たせる3つのコツ

3人家族の生活費に余裕を持たせるためには、日々の節約だけでなく、家計の根本を見直すことが重要です。以下の3つのコツを実践することで、無理なく貯蓄を増やし、将来に備えられます。

固定費を見直す

生活費は「固定費」と「変動費」に分けられます。その中でも固定費は、家賃や通信費、保険料など毎月必ず発生する支出であり、家計全体に占める割合が高いのが特徴です。そのため、固定費を見直せば、毎月の支出を大きく削減できる可能性があります。

なかでも家賃は、見直しの効果が特に大きい項目です。同じ間取りや広さでも、駅からの距離や築年数を変えるだけで、家賃を数万円抑えられるケースがあります。例えば家賃8万円の住まいから6万円の物件に引っ越した場合、年間で24万円もの節約につながります。

また、見落とされがちなのがサブスクリプションサービスです。月額数百円〜数千円の支出でも、使わないまま契約を続けていると積み重なって大きな負担になります。「本当に必要か」を定期的に確認し、不要なサービスは解約することが賢明です。

国や自治体の支援制度を活用する

国や自治体には子育て世帯を支援するさまざまな制度があります。代表的な支援制度が、児童手当です。児童手当は、1人あたり月1万〜1万5,000円、子どもが中学校を卒業するまで支給されます。

また、高校授業料の実質無償化や医療費助成制度といった支援を利用すれば、教育や医療にかかる出費を数万円単位で抑えることが可能です。高校の授業料がほとんどかからないことで、大学進学のための貯蓄に回すお金も増やせます。

このように、支援制度を上手に取り入れることで、3人家族でも家計に余裕を生み出せます。ただし、支援制度は地域によって内容が異なるため、市区町村の公式サイトや子育て支援センターで確認しておきましょう。

資産形成を行う

生活費に余裕を持たせるためには、日々の節約だけでなく、将来を見据えた資産形成も欠かせません。将来的にまとまった支出が必要になる場面を考えると「今から準備するかどうか」が大きな分かれ道となります。例えば、大学進学には数百万円単位の資金が必要とされ、老後も年金だけでは生活が難しいケースも多いのが現状です。

こうした費用に備えるには、少額でも早いうちから積み立てを始めることが大切です。NISAやiDeCoといった制度を活用し、非課税のメリットを享受しながら、効率的に資産を増やしましょう。

また、資産形成では「時間」が最大の味方になります。NISAやiDeCoは、長期にわたって投資を続けることで複利の効果を最大限に活かせる制度です。若いうちに始めれば、運用期間が長くなるため、少額の投資でも大きく育ちやすくなります。

【項目別】3人家族の生活費の節約方法

具体的に、生活費をどの部分で節約できるのか知っておくことで、日々の家計管理がスムーズになります。ここでは「食費」「水道光熱費」「通信費」の節約方法を紹介します。

食費の節約方法

食費は工夫次第で大きな違いが出やすい支出項目です。特に外食や買い物の仕方を見直すだけで、年間で数万円以上の節約につながることもあります。

外食を減らして自炊を中心にすることが、最も効果的な節約方法です。会社にお弁当を持参すれば、昼食代だけでも、1ヶ月で数千円〜1万円以上の節約が期待できます。

また、週に1回など買い物の回数を決めてまとめ買いをすると、つい買ってしまう無駄な出費を防げます。特売日に日持ちする食品をまとめて購入すれば、効率的に食費を抑えられるでしょう。

さらに、冷蔵庫の中身を確認しながら献立を考えることで、食材を無駄なく使い切れます。食事は家族の楽しみでもあるため、無理のない範囲でバランスを取りながら取り組むことが長続きの秘訣です。

水道光熱費の節約方法

毎月必ずかかる水道光熱費も、小さな工夫を積み重ねることで着実に節約できます。

シャワーヘッドを節水タイプに変えるだけで、水道代とガス代の両方を同時に削減できます。また、意外に思われるかもしれませんが、食器洗いは手洗いよりも食洗機を使った方が水道代を抑えられるケースがあります。洗濯はなるべくまとめて行うことで、水道代と電気代を節約できますし、なによりも効率的です。

エアコンはフィルターを掃除するだけで冷暖房の効率が向上し、電気代を削減できます。夏や冬は電気代がかさみやすいため、使い始める前に必ずフィルターを掃除しましょう。

通信費の節約方法

通信費は固定費の中でも見直しやすく、効果が出やすい項目です。

スマートフォンを大手キャリアから格安SIMに切り替えると、月額料金が半分以下になる場合もあります。加入したまま利用していない有料サービスやオプションを確認し、解約することも大切です。

また、家族全員で契約内容を見直すと効果が大きく、年間で数万円単位の節約が期待できます。さらに、インターネット回線とスマートフォンをまとめて契約することで適用される、セット割引を利用すれば、固定費を一段と抑えられます。

3人家族の生活費の内訳を知り新しい生活を始めよう

3人家族の生活費は、子どもの成長とともに変化します。日々の家計を把握し、固定費の見直しや資産形成を計画的に行うことで、将来の不安を減らし、余裕のある生活を送れるでしょう。特に、これからマイホームの購入を検討される方は、今の生活費と照らし合わせながら、無理のない資金計画を立てることが大切です。

フジケンは、愛知県で13,000戸以上の戸建住宅・マンションを供給してきたノウハウを活かし、お客様のライフプランに合わせた住まいのご提案をしています。資金計画についても専門のスタッフがサポートいたしますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。