家を購入する際の年収の目安はいくら？住宅ローン返済額や住宅の例を解説

マイホームの購入を考え始めたとき、多くの人が気になるのが「自分たちの年収でいくら位の家が買えるのだろうか」という点ではないでしょうか。住宅は人生の中でも特に大きな買い物であり、将来にわたって無理のない資金計画を立てることが重要です。しかし実際には、年収だけで購入の可否が決まるわけではありません。住宅ローンの返済額や家計のバランス、将来の収入見込みなども含めて判断する必要があります。

本記事では、家を購入する際の年収の目安や実際の購入データ、年収別の住宅ローン返済額の目安などを分かりやすく解説します。最後まで読めば、自分に合った資金計画が立てられるでしょう。

家を購入する際の年収の目安はいくら？

家を購入する際の借入可能額の目安は、一般的に「年収の5〜7倍」と言われています。 つまり、年収が500万円の方であれば、2,500万円から3,500万円程度までの物件が検討範囲に入ることになります。

もちろん、これはあくまでも「借りられる金額」の目安です。実際に「ゆとりを持って返せる金額」は家庭ごとの支出状況によって異なります。しかし、まずはご自身の年収から逆算して、どの程度の価格帯が現実的なのかを把握することが第一歩となります。以下に、年収別の物件購入価格の目安を一覧表にまとめました。

年収	購入価格の目安
300万円	約1,500万〜2,100万円
400万円	約2,000万〜2,800万円
500万円	約2,500万〜3,500万円
600万円	約3,000万〜4,200万円
700万円	約3,500万〜4,900万円
800万円	約4,000万〜5,600万円
900万円	約4,500万〜6,300万円
1,000万円	約5,000万〜7,000万円

ただし、現在の年収だけで住宅購入を判断する必要はありません。特に若い世代の場合は、キャリアアップによって将来的に収入が増える可能性もあります。そのため「今の年収が低いから家はまだ買えない」と決めつけるのではなく、将来の収入見込みやライフプランも踏まえて検討しましょう。

【実データ】家を購入した人の平均年収はいくら？

実際にマイホームを手に入れた方々の経済状況はどうなっているのでしょうか。国土交通省が発表しているデータ（※）によると、マイホームを購入した世帯の平均年収は約800万円前後です。

特に注文住宅を購入した世帯の平均年収は907万円と高く、次いで分譲集合住宅が平均891万円、分譲戸建住宅が平均851万円となっています。しかし、いずれの物件種別においても年収400万円〜600万円未満の世帯が全体の約20％以上を占めており、マイホームを実現している人は決して少なくありません。つまり、年収が平均より低いからといって住宅購入を諦める必要はなく、資金計画次第で実現できる可能性は十分にあるといえるでしょう。

※参考：令和6年度 住宅市場動向調査報告書｜国土交通省

購入した家の費用はいくら？

家の平均的な購入資金がいくらかは、物件の種類によって異なります。注文住宅は、土地をすでに所有しているケースでは5,214万円です。一方、土地を新たに購入する場合は6,188万円となっています。また、分譲集合住宅は4,679万円、分譲戸建住宅は4,591万円です。

ただし、家の価格は地域差が大きく、地方では3,000万円前後で新築住宅を購入できるケースもあります。住宅価格は地域や条件によって大きく異なるため、自分が希望するエリアの相場を把握することが重要です。

※参照：令和6年度 住宅市場動向調査報告書｜国土交通省

【年収別】家を購入する際の適切な住宅ローン返済額

住宅購入では「住宅ローンをいくら借りられるか」よりも「無理なく返済できる金額か」を考えることが重要です。その判断基準としてよく使われるのが返済負担率です。ここでは返済負担率の考え方と、年収別の返済額の目安を紹介します。

返済負担率とは？

返済負担率とは、年収に対して住宅ローンの年間返済額が占める割合を示す指標のことです。計算式は非常にシンプルで、以下のようになります。

一般的に、家計を圧迫せずに無理なく返済し続けられる目安は「年収の20〜25％以内」とされています。例えば年収500万円の場合、年間返済額の目安は100万〜125万円程度です。返済負担率を超えてしまうと、急な出費や教育費の増加、老後のための貯蓄などが難しくなるリスクが高まります。住宅ローンは長期にわたる支出となるため、余裕のある返済計画を立てることが重要です。

住宅ローン返済額シミュレーション

それでは、返済負担率を安全圏である「25％」に設定した場合、年収ごとにどれくらいの返済額になるのでしょうか。住宅ローンの返済額のシミュレーションを、以下の表にまとめました。

年収	年間返済額（目安）	毎月の返済額	住宅ローン借入合計額
300万円	75万円	6.25万円	約1,500万〜2,100万円
400万円	100万円	8.33万円	約2,000万〜2,800万円
500万円	125万円	10.42万円	約2,500万〜3,500万円
600万円	150万円	12.50万円	約3,000万〜4,200万円
700万円	175万円	14.58万円	約3,500万〜4,900万円
800万円	200万円	16.67万円	約4,000万〜5,600万円
900万円	225万円	18.75万円	約4,500万〜6,300万円
1,000万円	250万円	20.83万円	約5,000万〜7,000万円

この表からわかる通り、年収が上がるにつれて借入可能額も大きく伸びます。しかし、その分毎月の固定費も増大します。ご自身の現在の家賃と比較してみて、「この金額なら今の生活レベルを維持できるか」を検討する材料にしてください。

【年収別】購入できる住宅の例

実際には、年収によってどのような住宅が購入できるのでしょうか。返済負担率25％・金利1.5％・35年返済を想定して、年収別に具体的な住宅のイメージを紹介します。

年収400万円

年収400万円の場合、無理のない月々の返済額は約8.3万円、無理のない年間返済額は約100万円となります。先述した「借入可能額」の目安に当てはめると、借入できる金額は約2,000万〜2,800万円前後です。

地方エリアであれば、新築戸建てや中古マンションなどが現実的な選択肢となるでしょう。また、頭金を用意することで借入額を減らせれば、毎月の返済負担も軽くなります。教育費や生活費など、将来の支出も見据えた堅実な資金計画を立てることが、無理のない住宅購入につながります。

年収700万円

年収700万円の場合は、月々の返済額が約14.5万円、年間返済額の目安は約175万円となります。借入可能額は3,500万〜4,900万円が目安になります。

この予算であれば、郊外の広々とした新築戸建てはもちろん、都市部での利便性の高いマンションも視野に入れられます。断熱性や耐震性といった、住宅性能にこだわった家づくりもしやすくなるでしょう。

ただし、共働きで合算した年収が700万円である場合は、将来の出産や育児による収入の変化も織り込む必要があります。収入が減る可能性も想定し、余裕を持った返済計画を立てておくと安心です。

年収1,000万円

年収1,000万円の場合、月々の返済は約21万円、年間返済額の目安は約250万円です。5,000万〜7,000万円前後の住宅が購入できるようになり、選択肢が大幅に広がります。

都心部の新築マンションや、注文住宅であればこだわりのデザイナーズ物件、高級建材を使用した住宅も検討可能です。ただし、収入が多い分、税金や生活費などの支出も増えやすい傾向があります。借入可能額いっぱいまでローンを組むのではなく、あえて借入額を抑えて、余裕のある家計を維持することも重要な考え方です。

年収以外から見る家を購入するタイミング

家を購入するタイミングは、年収だけで決まるものではありません。年齢や家族構成、ライフイベントなども重要な判断材料になります。ここでは、住宅購入のきっかけになりやすいタイミングを紹介します。

年齢

住宅市場動向調査によると、住宅を購入する世帯主の年齢は30代が最も多く、次いで40代となっています。特に30代前半〜後半は、結婚や出産などライフイベントが重なる時期であり、住宅購入を検討する人が増える傾向です。

一方で、比較的若い世代でも「家賃がもったいない」といった理由で住宅を購入しているケースは少なくありません。実際に、分譲戸建住宅では30歳未満で購入している世帯が14.3％を占めています。

若いうちに家を購入すれば、住宅ローンの返済期間を長く確保できるというメリットもあります。将来の収入増加を見込める場合は、早めの購入を検討するのも一つの選択肢です。

結婚・出産

結婚や出産は家族構成が大きく変わるため、住宅購入を検討する代表的なタイミングです。出産前後のタイミングであれば、将来の子育てを想定した間取りや、公園・病院・保育園が近い周辺環境をじっくり検討できます。

また、家族が増えることで賃貸住宅では手狭に感じるケースも多く、マイホームの必要性を実感する人も少なくありません。ただし、出産後は一時的に収入が不安定になったり、支出が増加したりする可能性もあります。無理のない返済計画を立てたうえで、住宅購入を検討することが重要です。

子供の進学

子どもの進学をきっかけに、家を購入する家庭も多くあります。学区や通学環境を基準に住まいを選べるため、子どもにとって安心できる教育環境を整えやすい点がメリットです。また、進学前に引っ越すことで転校のリスクを減らし、子どもの生活リズムを安定させることにもつながります。

ただし、小学校への進学時期は、教育費が増えるタイミングでもあります。住宅ローンと学費の両方を無理なく負担できるかどうか、家計全体のバランスを慎重に考えることが大切です。

年収が足りなくても理想に近い家を購入する方法

「今の年収では希望の物件に手が届かない」という場合でも、いくつかの工夫を組み合わせることで、予算を調整しつつ理想に近い住まいを実現できます。方法は以下の3点です。

頭金を多く入れる

頭金を多く用意することは、住宅ローンの借入額を減らすもっとも確実な方法です。借入額が少なくなれば、毎月の返済額が下がるだけでなく、支払う利息の総額も大幅に削減できます。

また、金融機関によっては、頭金の割合が多いほど金利優遇を受けられる場合もあります。将来の家計リスクを抑えながら、理想に近い住宅を選びやすくなる点は大きなメリットです。「家を購入するなら妥協したくない」と考える人は、必要な資金をシミュレーションして貯蓄する期間を設け、頭金を用意するといいでしょう。

住宅ローンの返済期間を長くする

住宅ローンの返済期間を長く設定すると、毎月の返済額を抑えられます。例えば35年ローンにすることで、同じ借入額でも月々の支払いは軽くなり、年収に対する負担を減らすことが可能です。その結果、希望条件に近い住宅を選べる可能性が広がります。

ただし、返済期間が長くなるほど、利息の総額は増える点には注意が必要です。将来的に収入が増えたタイミングで繰上返済を行うなど、長期的な視点で計画を立てることが重要です。

条件を見直す

理想の住宅に近づくためには、希望条件を一部見直すことも有効です。例えば建物の面積を少し狭くしたり、新築にこだわらず中古住宅を検討したりすることで、予算内で選べる物件の幅は大きく広がります。特に、エリアや最寄駅までの距離を変えるだけでも、住宅価格は大きく抑えられるものです。

すべての条件を満たそうとするのではなく「絶対に譲れない条件」と「調整できる条件」を整理することで、年収に見合った現実的な住宅購入がしやすくなります。

家の購入に必要な年収の目安を知って理想の住宅を建てよう

家の購入に必要な年収の目安は年収の5〜7倍、返済負担率は25％以内が健全なラインです。。しかし実際には、返済負担率や家計状況、将来の収入見込みなどによって適切な住宅予算は変わります。大切なのは「いくら借りられるか」ではなく「無理なく返済できる金額」を基準に考えることです。

私たちフジケンは、愛知県の西三河エリアを中心に、長年地域に根ざした住まいづくりを行ってきました。豊富なノウハウをもとに、お客様一人ひとりの年収やライフステージに合わせた最適な資金計画のご提案をさせていただきます。「自分たちの年収でどんな家が建てられるのか」「ローンの審査が通るか不安」といった疑問をお持ちの方は、ぜひお気軽にフジケンのモデルハウスやハウジングサロンへお越しください。